東急リバブル東急不動産の騙し売りを挫く

東急不動産消費者契約法違反訴訟によって東急リバブル東急不動産の詐欺的商法と信じ難いまでの冷酷さは疑問の余地のないことが判明した。東急不動産住宅事業本部・林正裕、野間秀一、大島聡仁、東急リバブル住宅営業本部・宮崎英隆、栗原眞樹は騙し売りを公然と正当化した。東急リバブル東急不動産は消費者への憎悪から屑物件を騙し売りし、一生に一度あるかないかの買い物において被害者に大損害を与えた。
東急不動産東急リバブル不買運動は、東急リバブル東急不動産の悪事を看過しない。この犯罪行為が罰せられぬまま放置されれば東急リバブル東急不動産は必ずや味をしめ、次の標的に動かすものと推測される。手をこまねいていれば憂慮すべき事態が繰り返されてしまう。
選択権がまだ消費者の手にあるうちに決断を下さなければならない。東急リバブル東急不動産の次なる計画を阻止しなければならない。さまなくば騙し売りの惨劇が今後無数に繰り返されることになる。東急リバブル東急不動産があくまでも騙し売りを続けるならば、それを挫く用意をしておかなければならない。

東急リバブル東急不動産の騙し売り正当化発言を支持する者は確かに皆無ではない。しかし少なくともその一万倍は東急リバブル東急不動産の主張を残酷で強引であると思う者がいる。そちらの声に耳を傾けた方がいい。